1.令和2年度 一級・二級・木造建築士定期講習受講申込書（PDF：750KB） 2.振込用紙(両面印刷)（PDF：197KB） 3.令和2年度 一級・二級・木造建築士定期講習 受講要領（ダウンロード版）（PDF：514KB） ※1 受付時間・期間 建築計画概要書 建築工事届 確認申請手数料免除申請書 東日本大震災において半壊以上の罹災証明をお持ちの申請者さまで、手数料免除をご希望される場合 完了検査関係 [建築物] pdf doc xls 記入例 参考 更新日 提出書類一覧 PDF [PDFファイル／182KB] Word [Wordファイル／51KB] 第十四号様式 計画変更確認申請書（工作物）（法第88条第2項） PDF [PDFファイル／181KB] Word [Wordファイル／51KB] 第三号様式 建築計画概要書 PDF [PDF 第十二 詳細情報 : Adobe Acrobat Reader DC ソフトウェアは、PDF 文書で正しい表示、印刷、注釈付与を行うためのグローバルスタンダード (無料) です。 「Acrobat Reader をダウンロード」ボタンをクリックすることで、以下の内容に同意したことになり 名 称 ダウンロード 備 考 確認申請提出時チェックリスト PDF 11KB Word 56KB － 委任状 PDF 4KB Word 16KB ※委任者の氏名は、 委任者本人の直筆で 記入して下さい。 建築計画協議書 PDF 109KB Word 28KB ※令和2年4月1
ダウンロード: 確認申請書（第二号様式） pdf word: 建築計画概要書（第三号様式） pdf word: 計画変更確認申請書（建築物）（第四号様式） pdf word: 確認申請書（昇降機）（第八号様式） pdf word: 確認申請書（昇降機以外の建築設備）（第八号様式） pdf word
※改正建築士法の施行（平成20年11月28日）に伴う取扱いについて ・新規・更新登録の申請を行う場合は、管理建築士の方が受講した「管理建築士講習」の修了証の写しが必要になります。 （注）この手続きは申請書のダウンロード専用です。 建築設備工事監理状況報告書（地上3階以上、500平方メートル超を除く）（doc：16kb） 建築設備概要書（地上3階以上、500平方メートル超を除く）（pdf：63kb） 建築設備概要書（地上3階以上、500平方メートル超を除く）（xls：29kb） このページに関する お問い合わせ. 建設部 建築住宅課 〒962-8601 須賀川市八幡町135 建築係 電話番号：0248-88-9150 ファクス番号：0248-73-4205 「請求書」の書式テンプレート. 請求書は、顧客へ金銭などの支払いを請求するときに発行する文書です。特定の受取人（顧客）に対して、いつまでにいくら支払ってくださいという意思を表示するための文書で、信書として扱われます。 建築物エネルギー消費性能向上計画認定申請書 （PDF形式：153kbyte） （Word形式：92kbyte） 建築物エネルギー消費性能向上計画変更認定申請書 （PDF形式：62kbyte） （Word形式：44kbyte） 建築物のエネルギー消費性能に係る認定申請書 （PDF形式：141kbyte）
職務経歴書ダウンロード／職種別; 履歴書ダウンロード／手書き（PDF）・パソコン（Word、Excel）; 履歴書は手書き？ クリエイティブ系; 販売・サービス系; 建築・土木系; 技能工・運輸・設備系; 専門サービス系（医療・福祉・教育）; メカトロ関連技術系; 公務員・
ダウンロード: 確認申請書（第二号様式） pdf word: 建築計画概要書（第三号様式） pdf word: 計画変更確認申請書（建築物）（第四号様式） pdf word: 確認申請書（昇降機）（第八号様式） pdf word: 確認申請書（昇降機以外の建築設備）（第八号様式） pdf word 建築確認申請(建築物) 計画変更確認申請 中間検査申請書 完了検査申請書: 下段リンクよりダウンロード可能 工作物、昇降機等の申請については、財団法人建築行政情報センターのホームページ等からダウンロード可能: 工事監理者等決定届出書 工事写真撮影要領（令和元年7月） （pdf:564kb） 建築工事関連. 公共建築工事標準仕様書（統一基準）（建築工事編）（国土交通省ウェブサイトへリンク） 公共建築改修工事標準仕様書（統一基準）（建築工事編）（国土交通省ウェブサイトへリンク） 建築基準法に係る申請書様式の一覧表; 整 理番号 申請書名称 申請書ダウンロード 申請窓口; pdf形式 word形式 一太郎形式 総合施工計画書、建築施工計画書、機械設備工事施工計画書、電気工事施工計画書、解体工事施工計画書、足場施工計画書、簡易施工計画書などの作成に活用できるフリーソフト・テンプレート・様式・フォーマット・記入例・サンプル・ひな形(エクセル用)を無料ダウンロード可能な最新 国土交通省建築設備設計基準｜平成21年版のpdfを簡単にダウンロード; 公共建築工事標準仕様書 建築工事編｜国土交通省の最新版をダウンロード; 土工事施工計画書｜エクセル様式の雛形で用途に合わせて簡単に編集可能 公共建築工事特記仕様書（令和元年7月1日改訂） [pdfファイル／2.67mb] 公共住宅建設工事特記仕様書（令和元年7月1日改訂） [PDFファイル／2.4MB] デジタル工事写真の小黒板情報電子化について [PDFファイル／72KB]
2020年6月11日 確認申請時に関係する様式は以下のとおりです。 建築計画概要書の作成時には、「建築計画概要書の作成上の注意点」をよくご確認ください。 添付ファイル. 「建築計画概要書の作成上の注意点」 (PDF形式、701.65KB). ダウンロード様式（
届出書・申請書ダウンロード 一般型総合設計許可（建築基準法第59条の2） 西宮市一般型総合設計許可取扱要領（平成29年4月）（PDF：342KB） ※改正建築士法の施行（平成20年11月28日）に伴う取扱いについて ・新規・更新登録の申請を行う場合は、管理建築士の方が受講した「管理建築士講習」の修了証の写しが必要になります。 （注）この手続きは申請書のダウンロード専用です。 建築設備工事監理状況報告書（地上3階以上、500平方メートル超を除く）（doc：16kb） 建築設備概要書（地上3階以上、500平方メートル超を除く）（pdf：63kb） 建築設備概要書（地上3階以上、500平方メートル超を除く）（xls：29kb） このページに関する お問い合わせ. 建設部 建築住宅課 〒962-8601 須賀川市八幡町135 建築係 電話番号：0248-88-9150 ファクス番号：0248-73-4205 「請求書」の書式テンプレート. 請求書は、顧客へ金銭などの支払いを請求するときに発行する文書です。特定の受取人（顧客）に対して、いつまでにいくら支払ってくださいという意思を表示するための文書で、信書として扱われます。 建築物エネルギー消費性能向上計画認定申請書 （PDF形式：153kbyte） （Word形式：92kbyte） 建築物エネルギー消費性能向上計画変更認定申請書 （PDF形式：62kbyte） （Word形式：44kbyte） 建築物のエネルギー消費性能に係る認定申請書 （PDF形式：141kbyte）
2020/06/09 様式や書類等をご提供しております。それぞれダウンロードをしてご利用ください。 なお、各申請に必要な書類は「確認検査申請要領」をご確認ください。 確認検査申請要領 （平成30年11月1日改訂） ※ 省エネ適合性判定の提出様式は、省エネ適合性判定業務のダウンロードページより PDF形式：67KB 担当：建築技術調整室(内線23464) 建築工事における建設副産物管理マニュアル 平成29年3月31日をもって廃止しました。（担当：営繕環境対策室（内線23843）） 4．書類作成関連基準 4－1．BIM関連 建築工事請負契約書の書式テンプレートです。会員登録不要・無料ですぐにテンプレートをダウンロードしてご利用できます。 テンプレート書式なので必要に応じて文章を変更してご利用ください。 ファイル形式はWord（ワード）です。 2020/05/07
小規模建築物・設計施工一括用工事請負契約約款契約書関係書式 【PDF版・入力フォーマット】 以下の書式名をクリックの上書式(PDF形式)をダウンロードして下さい。
計画書（建築物等の色彩の変更）.doc: ダウンロードファイル7 計画書（宅地の造成等）.pdf: ダウンロードファイル8 計画書（宅地の造成等）.doc: ダウンロードファイル9 計画書（木竹の伐採）.pdf: ダウンロードファイル10 計画書（木竹の伐採）.doc pdf; 次世代住宅ポイント対象住宅証明依頼書: ダウンロード: 委任状: ダウンロード: 設 計 内 容 説 明 書: 断熱等性能等級4: ダウンロード: 一次エネルギー消費量等級4以上: ダウンロード: 劣化対策等級3かつ、維持管理対策等級2以上: ダウンロード: 耐 震 性 確認申請書（昇降機）第八号様式 [pdfファイル/68kb] (pdf: 67.5kb) 確認申請書（昇降機以外の建築設備）第八号様式 [wordファイル/46kb] (ワード: 45.5kb) 確認申請書（昇降機以外の建築設備）第八号様式 [pdfファイル/55kb] (pdf: 55.0kb) 宇佐市建築基準法施行細則に基づく ＜申請書ダウンロードのみ＞ 【手続概要】 市域全体(景観形成地区及び景観地区を除く）において、下記のいずれかに該当する建築物又は工作物については対象行為を行おうとする場合は、景観法に基づく届出が必要です。